住宅ローンの借入額は、どれくらいが適切なのか判断するのは、難しいですよね！
- 「銀行はどのくらいお金を貸してくれるだろうか？」
- 「いくらまでなら、確実に返せるだろうか？」
このように悩んでいる方も少なくないでしょう。
そこで今回は、住宅ローンを組む際の、最適な借入額の目安をご紹介します！
住宅ローンは手取り年収の何倍まで？
かつて、住宅ローンの借り入れ目安は、年収の5倍程度と考えられていました。
しかし、これは20～30年前の金利が高かった時代の話です。
現在は、融資環境が大きく変わって、超低金利時代です。
住宅ローンの借入額の目安は、年収の7倍程度までと考えていいでしょう。
年収別の借入額の目安は以下となります。
借入額目安
- 年収400万円：2800万円
- 年収500万円：3500万円
- 年収600万円：4200万円
- 年収700万円：4900万円
- 年収800万円：5600万円
- 年収900万円：6300万円
- 年収1000万円～：7000万円～
※ただし、これは建物のほかに、土地代なども考慮した額となります。
このとき計算する年収は、「手取り」で計算しましょう。
例えば、額面が400万円の場合、手取年収は300万円程度でしょう。
つまり、その7倍の、2100万円程度借りるのがベストだということです。
手取り年収で計算する理由は、住宅ローンを返済する際は、額面ではなく、手取りの中からお金を工面するためです。
差し引かれる金額を、あるものと見なすのは危険ですよ！
最大借入額はどのくらい？いつの年収が基準なの？
金融機関は、年収を元にして、どれくらいお金を貸すか決めます。
「フラット35」を利用すると、年収から、最大借入額の目安を調べられますよ。
例えば、年収400万円の場合、3973万円借り入れられると出てきます。
※金利1.24％／借入期間35年／元利均等返済で計算。
つまり、実際ところ、年収の7倍以上の額でも、金融機関の審査に通るでしょう。
このとき、金融機関がいつの年収を基準にするかは、働き方によって微妙に違います。
１．公務員・サラリーマンの場合
公務員やサラリーマンの場合は、源泉徴収票の「支払金額」に記載されている金額が年収となります。
直近2年分の支払額の平均を、年収として計算するケースが多いようです。
しかし、フラット35の場合は、前年の収入だけで申し込むことができます。
2020年度においては、2019年1月～12月分を年収の基準にするわけですね！
２．自営業者の場合
自営業者の場合は、主に、確定申告の「所得金額」の合計で確認することが多いです。
直近2～3年分の実績を見られます。
そのため、開業したばかりの人は審査が通りにくいようです。
ただし、フラット35では、開業後1年未満でも確定申告をしていれば申し込みできます。
３．その他（不動産収入・複数収入）
そのほか、不動産収入や、複数の収入がある場合は、直近の確定申告の「所得金額」の合計が年収になります。
確定申告に記載されている「給与」の金額と、「所得金額」の合計を合わせた金額が、年収とみなされます。
ただし、審査に通っても、返すことができるかどうかはまた別の話です。
審査に通った額が、適正な借入可能額だと考えないようにしましょう。
- 事故や病気で働けなくなった
- 共同名義で購入したが離婚することになった
- 出産育児で現場復帰が難しい
- 子供2人を私立大学に行かせることになった
以上のような理由で、返済が困難になってしまう可能性もあります。
無理のない予算計画を立てて、確実に返済できるようにしましょう。
まとめ
住宅ローンを組む際の目安は、手取り年収の7倍程度までです！
最大借入額まで借りれば、7倍以上も借入可能ですが、あまりおすすめできません。
ギリギリまで借りるのではなく、返せる額までに抑えることが重要ですよ！
